【配当性向】とは?

【配当性向】 
配当性向は、利益のうち配当金としてどのくらい支払われているかを%で表し
たもの。計算式は配当性向(%)=配当金支払額 ÷ 当期純利益 × 100

ROE(アール・オー・イー)とは?

【ROE】 
ROE(アール・オー・イー)は収益性分析の指標のひとつ。
ROE(%)=当期純利益 ÷ 株主資本 × 100という計算式で表される。株
主資本を使ってどれだけ利益をあげたかを判別するのに用いる。一般にROE
が高いと効率的に経営ができており、株主にとっても魅力的な会社といえる。

黒字決算となったBroadcomの株価は?

ネットワーク機器で有名なBroadcomのQ1決算は前年同期比71%増収となり、黒字決算となった。
黒字決算となったBroadcomの株価にも注目しましょう。

BroadcomのQ1決算は前年同期比71%増収、黒字を計上

 米Broadcomは米国時間2010年4月27日、同年第1四半期の決算を発表した。売上高は前年同期比71.3%増の14億6000万ドルで、過去最高を記録した。会計原則(GAAP)ベースの純利益は2億1000万ドル(希薄化後1株当たり利益は0.40ドル)となり、前年同期の純損失9200万ドル(希薄化後1株当たり損失は0.19ドル)から黒字に回復した。

 前期の売上高は13億4000万ドル、純利益は5900万ドル(希薄化後の1株当たり利益は0.11ドル)だった。

 製品コストを除いた製品粗利益率は当期が50.5%で、前年同期は46.1%、前期は50.9%だった。

 同社社長兼最高経営責任者(CEO)のScott A. McGregor氏は、「既存製品に対する需要に加え、新製品の投入が、第2四半期に向けた強力な成長につながるだろう」と述べた。同社は第2四半期の売上高を前期比5~12%増の15億3500万~16億3500万ドルの範囲、製品粗利益率をほぼ横ばいと見込んでいる。

 英メディアの報道(Reuters)によると、アナリストらは当期の売上高を13億8000万ドルと予測していた。また、第2四半期売上高については14億2000万ドルと予測している。決算発表を受け、Broadcomの株価は時間外取引で1.9%上昇し35.50ドルを付けた。
 
 関連記事
http://investor.broadcom.com/releasedetail.cfm?ReleaseID=463934

出典: ITpro

iPad銘柄に成り得るか? 紙のように読める電子ペーパー ブリヂストン

iPadの売れ行き好調(米国本国)で、日本での発売も延期に成っているといわれる「iPad」。
iPadに続けということで、第2のデバイスもしくはiPad銘柄・材料株として人気となれるのでしょうか?
下記のようなニュースにも注目しましょう!

紙 のように読める電子ペーパー ブリヂストン

注目のiPad銘柄 iPadの部品サプライヤーが米Appleのタブレット端末「iPad」の実機を分解して調査した原価分析結果によって明らかに

注目のiPadの部品サプライヤーが米Appleのタブレット端末「iPad」の実機を分解して調査した原価分析結果によって明らかになりました。
iPadの売れ行きによる米Appleの株価にも注目が集まるところですが、「iPad」の実機に使われている部品のサプライヤーの株価にも注目しましょう。
具体的には韓国LG Display、韓国Samsung Electronics、米Broadcomなどの株価にも注目が集まるところでしょう。

iPadを分解、16Gバイト・モデルの推定部品原価は250.60ドル

米iSuppliは現地時間2010年4月7日、米Appleのタブレット端末「iPad」の実機を分解して調査した原価分析結果を発表した。それによると、希望小売価格が499ドルの16Gバイト・モデル(3G非対応)は、部品原価が250.60ドル、製造コストを含めると259.60ドルになった。

ディスプレイやタッチスクリーンなどのユーザーインタフェース関連の部品の合計は109.50ドルで、全部品に占める割合は43.7%だった。「従来の電子機器とは大きく異なる部品構成だ」とiSuppliは指摘する。iSuppliディレクター兼主席アナリストのAndrew Rassweiler氏は、「iPadはコンピューティング、無線通信、消費者の世界を大きく変える可能性を持った製品だが、電子機器の設計手法の分野ではすでに変革をもたらしている」と述べている。

「新たなパラダイムだ。従来のノートパソコンはマザーボードを中心に設計されている、iPadは、ヒューマン・マシン・インタフェースを中心とした設計だ。プリント基板や集積回路は、すべてコンテンツの表示や、ユーザーの入力を円滑にするために配置されている」(同氏)

単体で最も高い部品はディスプレイで、その推定原価は65ドル。部品全体の25.9%を占める。液晶パネルの駆動方式はIPS(In- Place-Switching)を採用しており、広い視野角で映像コンテンツを楽しめるよう配慮しているという。 iSuppliが分解した実機のディスプレイ供給メーカーは韓国LG Displayだった。

次に高い部品はタッチスクリーンで、原価は30ドル。全体の12%を占める。供給メーカーは台湾Wintekだった。分解した16Gバイト・モデルは韓国Samsung Electronics製のフラッシュメモリーを搭載しており、その原価は29.50ドル。またTDK傘下の香港Amperex Technology製のバッテリーの原価は21ドル、A4プロセッサとGPU(Samsung製)の原価は19.50ドルと推定している。

このほか米Broadcom製の無線LAN、Bluetoothチップ(8.05ドル)、Broadcom製タッチスクリーン・コントローラ(2.30ドル)、ドイツDialog Semiconductor製電源管理チップ(2.10.ドル)、米Texas Instruments製タッチスクリーン・ドライバ・チップ(1.80ドル)を搭載していた。

なおiSuppliが発売前の製品を“仮想分解”して行った先の分析では、部品原価が219.35ドル、製造コストを含めた場合は229.35ドルになるとしていた(関連記事:AppleのiPad、32Gバイト・モデルの推定原価は287.15ドル---iSuppli試算)。今回の調査では、ディスプレイ、バッテリー、ユーザーインタフェース・コントローラ、電源管理チップのコストが先の予測値より上回ったと説明している。

関連記事
http://www.isuppli.com/News/Pages/User-Interface-Focused-iPad-Changes-the-Game-in-Electronic-Design-iSuppli-Teardown-Reveals.aspx

出典: ITpro

アップルの株価もここ一年で2倍? モバイル・アプリケーションの市場ではiPhoneがシェアを過半数占有

モバイル・アプリケーションの市場ではiPhoneがシェアを過半数占有している。
アップルの市場占有率拡大に歯止めをかける企業は現れてくるのでしょうか?
アップルの株価もここ一年で2倍になったとのことです。
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モバイル・アプリのダウンロードは2010年に約60億件へ、iPhoneが過半数を占める

 米ABI Researchが米国時間2010年4月5日にまとめたモバイル市場に間する調査結果によると、2009年におけるモバイル・アプリケーションのダウンロード件数は推定24億件だったが、2010年は60億件近くにのぼる見通しだ。主な要因として、同社はスマートフォンの販売増とアプリケーション配信ストアの普及を挙げている。

 モバイル・プラットフォーム別で見ると、米Appleの「iPhone OS」でのアプリケーション・ダウンロードが市場の過半数を占めており、この傾向は2015年まで続く。iPhone対応アプリケーションは12万 5000種類以上あり、2010年のダウンロード件数は30億件を超える見通し。また、最も急速な伸びが予想されるのは、現在3万種類のアプリケーションが利用可能な米Googleの「Android」で、2010年のダウンロード件数は8億件に達すると見る。

 市場全体のダウンロード件数は2013年まで増加し続け、2014年から減少に転じると予測する。一方、アプリケーション収入は2012年に減少する見込みだ。競争激化による値下げに加え、必要不可欠なアプリケーションは無償あるいはスポンサ付きで配信されるようになるためだと、ABIは説明している。
 
 関連記事
http://www.abiresearch.com/press/1635-Application+Downloads+Pick+Up+Pace+after+Smartphone+Sales+Soar

出典: ITpro

SIMロック解除の方針に対して、ソフトバンクモバイルの副社長がコメントを発表

総務省の決定したSIMロック解除の方針に対して、ソフトバンクモバイルの副社長がコメントを発表しています。
ソフトバンクモバイルはAppleのiPhoneの販売権を獲得し、株価も上昇してきていました。
このSIMロック解除のニュースを織り込んで今後の株価はどのように動くのでしょうか?
ソフトバンクモバイルの株価にも注目しましょう。
その他、NTT DoCoMo(エヌ・ティ・ティ・ドコモ)、KDDIなどの関連銘柄にも同様に注目しましょう。

「SIMロック解除はデメリットが多いので止める議論になるのでは」、ソフトバンクモバイルの松本副社長

 ソフトバンクモバイルは2010年4月2日、携帯電話におけるSIMロックのあり方に関する考え方を説明する記者会見を開催した。会見は取締役副社長の松本徹三氏が出席し、「SIMロックの解除は、メーカーの国際競争力向上にはまったく関係がない。ユーザーにもデメリットのほうがはるかに大きい」として反対の立場を表明した。質疑応答の主な内容は以下の通りである。

Q.ソフトバンクモバイルはSIMロックがかかっていないSIMロックフリー端末を拒んでいるのか。料金プランもSIMロックフリー端末向けのものがないが。
A.定額制は無理だという話であって、拒んではいない。というよりは適合試験に通った端末にSIMカードを発行することは事業者は拒めない。

Q.購入から24カ月経過して割賦支払いが終了した端末はSIMロックを解除できないのか。
A.SIMロックを解除できない理由の一つに「長期の利用を前提に端末の価格を設定している」というものがあるが、割賦支払いが終了した端末の場合だとこの問題は解決する。ただしWebサイトの閲覧やコンテンツ、メールといったサービスを利用できない、事業者がコントロールできない端末の過大なトラフィックが一般ユーザーの帯域を圧迫する、ユーザー・サポートが一元化できないといった他の問題は解決しない。

Q.iPhoneのようなスマートフォンならば事業者独自サービスも少ない。SIMロック解除はできるのではないか。
A.スマートフォンの方がはるかに障壁が低いのは確かだ。ただし我々もiPhoneの導入に当たって交換機を変更するなどサポートが必要になる。SIMロックフリー端末をメーカーが開発するにも、各社のネットワークと接続できるようにあらかじめ整合性を取ってテストする必要がある。メーカーは開発に時間がかかるし、コストもかかる。

Q.ユーザー・サポートを一元化できないといった理由があったが、一元化すればいいのではないか。
A.ユーザー・サポートは当然継続するが、例えばネットワークを別の事業者に変えたなら、そちらに問い合わせてもらうしかない。自社でコントロールしていないことは答えようがない。

Q.総務省がSIMロックの解除を義務化するとして、その根拠は何になるのか。
A.まったく分からない。仮に検討したとしてもSIMロック解除はデメリットが多いので止めるという議論になるのでは。

Q.どの事業者でも使えるオープン化端末を持ち、かつSIMロック解除を望むユーザーに対して、契約から一定期間後にSIMロックを解除しろとなったらどうするのか。
A. 携帯電話事業者がSIMロックフリー端末を1機種でも作ることを義務付けた上で解除という話なのか、SIMロックフリー端末が市場に出てきた場合に解除しなさいという話なのかで異なる。後者の場合は何も問題がない。前者ならば売れない端末を開発して損失が出た場合は補償してくれるのか。そうでないなら在庫の山になるので勘弁してほしい。
 
 関連記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/news/

出典: ITpro

「iPad」関連銘柄の値動きは?全米で販売始まったiPad、初日の販売台数は最大70万台、アナリスト予測

ついにiPad発売(米)。
初日の販売台数のアナリスト予測も発表され、既に株式市場には織り込まれた感もある「iPad」関連銘柄の値動きはどうでしょうか?
販売台数は最大70万台はサプライズ要因として織り込み済みの思惑を覆すでしょうか?
Appleなどの株価に注目しましょう。

全米で販売始まったiPad、初日の販売台数は最大70万台、アナリスト予測

 米国で2010年4月3日に販売が始まったタブレット端末「iPad」。米Appleは初日に最大70万台を販売したもようだ。米メディア各誌が報じている。米Dow Jonesが発行する金融情報誌Barron'sの電子版によると、調査会社Piper JaffrayのアナリストGene Munster氏は、先行予約分も含めてAppleは初日に60万~70万台を販売したと見積もっている。

 Munster氏がこれまで予測していた最初の週末の販売台数は20万~30万台だった。同氏によると、初日の東部標準時午後7時 30分時点、同氏が確認をとったApple直営店20店舗のうち、19店舗で3モデル(16Gバイト、32Gバイト、64G バイト)すべての在庫があった。

 ニューヨーク5番街の直営店における行列の人数は午前9時時点で730人。携帯電話iPhoneの現行モデル「3GS」の時は350 人、第2世代「3G」の時は540人だったので、これを見る限りiPadの行列はこれまでで最も長かったことになる。

 米国の調査委会社iSuppliが4月2日に発表した予測によると、全世界におけるiPadの販売台数は2010年に710万台、2011 年にはその2倍の1440万台、2012年には1年目の約3倍にあたる2010万台になる見込み。

 Appleが公表しているiPhoneの販売実績は、1年目で370万台、2年目で1367万台、3年目2510万台だった。iPhone の初代モデルが発売されたのが6月末と、iPadの4月初旬よりも3カ月遅かったことなどを考慮すると、iPadの販売台数は iPhoneとほぼ同じ水準で推移していくものと見られる。

 ただしiSuppliは、同社の数値は控えめな予測と言っている。今後登場するアプリケーションの数、機能の向上、価格低下などの要素が加われば、販売台数はさらに伸びると予測している。
 
 関連記事
http://www.isuppli.com/News/Pages/iPad-Sales-to-Hit-7-Million-in-2010-and-Triple-by-2012.aspx

出典: ITpro

米Amazon.com「Kindle App for iPad」をリリース

iPad発売(米)にあわせて、米Amazon.comも同社の電子書籍リーダー「Kindle」向けのコンテンツを読めるようにするアプリケーション「Kindle App for iPad」をリリースしたとのこと。
iPadとKindleは同業でライバル関係とも見られるであろう。
今後どちらが主導権を握っていくのか注目しましょう。

Amazon.com、iPadに最適化したKindleコンテンツ閲覧アプリをリリース

 米Amazon.comは、米Appleが米国時間2010年4月3日に発売したタブレット型コンピュータ「iPad」で同社の電子書籍リーダー「Kindle」向けのコンテンツを読めるようにするアプリケーション「Kindle App for iPad」をリリースした。

 Kindleを所有していなくても、iPadからKindle対応コンテンツ配信サイト「Kindle Store」にアクセスして、さまざまな電子書籍を読むことができる。また、Kindleを所有しているユーザーは、Kindle とiPad間でコンテンツの同期が可能。Kindle App for iPadは、Appleのアプリケーション配信サービス「App Store」を通じて4月2日より無償提供している。

 Amazon.comはすでに、Appleのコンピュータ「Macintosh」、携帯電話「iPhone」および携帯型メディア・プレーヤ「iPod touch」に対応したKindleコンテンツ閲覧用のアプリケーションをリリース済みで、Windows 搭載パソコンとカナダResearch in Motion(RIM)のスマートフォン「BlackBerry」向けのアプリケーションも提供している(関連記事:Amazon.com、Mac向けのKindleコンテンツ閲覧ソフトも無償配布)。

 Kindle App for iPadはこれらと同様にAmazon.com独自の同期機能「Whispersync」を備え、ブックマークや最後に読んだページをデバイス間で自動同期する。Kindleや、他の対応デバイスを所有しているユーザーは、例えば Kindleで途中まで読んだ小説の続きをiPadで読み、さらにWindowsパソコンで読み進めるといったことができる。

 iPadに最適化したユーザー・インタフェースでは、ページをめくるアニメーション機能が利用できるほか、背景色やフォント・サイズをカスタマイズ可能。検索機能や辞書機能を近日中に追加する。

 なお、AppleもiPad発売に合わせて独自のiPad向け電子書籍アプリケーション「iBooks」の無償提供を開始した。 App Storeからダウンロードして利用する。iPadユーザーは、Appleの電子書籍販売サービス「iBookstore」で電子書籍を購入し、iPad で閲覧することができる。米メディアの報道(Wall Street Journal)によるとiBookstoreで当初提供する作品規模は6万タイトル。それに対してKindle Storeは米国で45万以上のタイトルを揃えている。
 
 関連記事
http://phx.corporate-ir.net/phoenix.zhtml?c=97664&p=irol-newsArticle&ID=1409326&highlight=

出典: ITpro

企業買収の話題 Google、ビデオ配信プラットフォームのEpisodicを買収

企業買収の話題では前後の株価にも注目しましょう。

Google、ビデオ配信プラットフォームのEpisodicを買収

 オンライン・ビデオ配信プラットフォームを手がける米Episodicは米国時間2010年4月2日、米Googleが同社を買収したと発表した。買収金額などの詳細な条件については明らかにしていない。既存のEpisodic顧客へのサービスは継続するが、新規登録の受け付けは一時中止する。

 EpisodicのプラットフォームはWebやインターネット対応端末に向けたオンデマンドのビデオ再生、ライブ・ストリーミングを可能にするほか、視聴測定、広告挿入、コンテンツ管理といった機能も提供する。

 パッケージ・サービスでは、基本的なビデオ配信システムと視聴分析機能を組み合わせた「Standard」プラン、モバイル・デバイス対応や広告挿入、クレジット・カード決済機能などを追加した中小企業向けの「Premium」プラン、さらに数千点のビデオ・カタログを扱う大企業向けの各種機能を揃えた「Professional」プランを用意している。

 Googleは今年2月にも、ビデオ圧縮技術の米On2 Technologiesを約1億2460万ドルで買収している。
 
 関連記事
http://www.episodic.com/episodic-joins-google/

出典: ITpro

話題のiPad発売(米) Google、iPad用に最適化した「Gmail」の試験提供を開始

話題のiPad発売(米)。
それに合わせてGoogleもiPad用に最適化した「Gmail」用のアプリケーションを試験提供し始めています。
米アップル、米グーグルともに株価にも注目しましょう。

Google、iPad用に最適化した「Gmail」の試験提供を開始

 米Googleは米国時間2010年4月2日、Webメール・サービス「Gmail」において、米Appleのタブレット型コンピュータ「iPad」に最適化した新ユーザー・インタフェース(UI)の試験提供を開始した。iPadからGmailにアクセスすると、2ペイン構成の新たな画面が利用できる。

 GmailのiPad用UIは、Googleが2009年よりiPhone/iPod touchおよびAndroid端末向けに提供しているHTML5対応モバイル版をベースに開発した(関連記事:Google,iPhone/Androidに最適化したGmailとCalendarを公開)。スマートフォンなどに比べ広いiPadの画面を生かし、画面左側にメール一覧、右側にメール本文を表示する2ペイン構成を採用した。

 Gmail以外のサービスもiPadなどのタブレット端末に合わせて改良していく。例えば、iPadに最適化させたモバイル機器用アプリケーション「Google Mobile App」をApp Storeで配布する予定だ(関連記事:iPhone に最適化したGoogleアプリ,App Storeで無償提供開始)。

 iPadは、初期状態でGoogleの検索サービスや地図サービス「Google Map」の「Street View」の表示に対応しているほか、ビデオ共有サービス「YouTube」用アプリケーションを搭載している。
 
 関連記事
http://googlemobile.blogspot.com/2010/04/google-services-on-ipad-and-tablet.html

出典: ITpro

液晶ディスプレイ技術で有名なシャープ 裸眼で3Dが高精細、シャープがタッチパネル付きの新液晶

液晶ディスプレイ技術で有名なシャープのニュースです。
株価にも注目しましょう。

裸眼で3Dが高精細、シャープがタッチパネル付きの新液晶

タッチパネル一体型の裸眼3D液晶。3D動画にも対応している

 シャープは2010年4月2日、専用のメガネが不要な3.4型3D液晶ディスプレイを開発したと発表した。同社の従来品と比べ、輝度が約2倍、解像度が縦横それぞれ約2倍へと改善された。タッチパネル付きながら厚みを抑え、2D表示と3D表示の切り替えが可能だ。デジタルカメラやスマートフォンなど、モバイル機器製品での採用を想定している。

 同社は従来から携帯電話などへの搭載を狙った、「視差バリア方式」の裸眼3D液晶を提供している。今回の液晶も仕組みは同じだ。視差バリアとは、右目用の画像は右目だけ、左目用の画像は左目だけに届くよう、それぞれ他方の目からの視線を遮断するフィルターのこと。このフィルターによって、それぞれの目に異なる画像が届き、立体視できる。

 今回開発した液晶は、画面サイズが3.4型、画素数が480×854ドット、輝度が2D表示時で500cd/m2、コントラスト比が1000:1と、いずれも従来品を大きく上回っている。また、タッチパネルと3D液晶を一体化させたことで、通常のタッチパネル液晶と同程度の厚みに抑えた。タッチパネルなしのタイプも用意する。本年度上期から、順次量産を開始する。
 
 関連記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/news/

出典: ITpro

2010年2月4日の株式注目情報

1月14日のツガミ(東1・6101)に続いて、先週の金曜日にはファナック(東1・
6954)が業績見通しの修正を実施しました。急激な需要消失で惨憺たる状況だっ
た工作機械業界にも、燭光らしきものが出始めています。ここまでは中国やア
ジアでの需要を手がかりに、全般に修復高のような動きでしたが、ここからは
個別銘柄ごとの受注状況を見ながら、回復度合いにも優劣が出てきます。

マシニングセンター大手の牧野フライス製作所は、2009年12月の月次受注が海
外向けで前年同月比11.5%増とプラスに転じました。これは、小型精密旋盤が
好調なツガミ(同6倍)ほどの急回復ではありませんが、大型機械主力で回復
のきっかけをつかめない東芝機械(東1・6104、同64.5%減)などに比べると、
明るさが出てきたといえます。

上半期に欧州向け出荷を開始した航空機用金属チタンの加工機械や、この第3
四半期に発売したLED(発光ダイオード)用小型精密工作機械など、新製品の
投入も注目される材料です。

先週の金曜日に発表された10年3月期第3四半期(09年4月~12月)決算は、
100億円超の営業赤字。通期の営業赤字140億円見通し(変更なし)でしたが、
これは受注状況から見て想定線といっていいでしょう。

昨年末からの株価急伸によって信用売り残が急増しており、信用倍率が0.5倍
という水準で拮抗している需給関係も、短期的な人気を刺激する可能性があり
ます。

また、来週9日には日本工作機械工業会が1月の受注状況を発表するため、こ
のグループ全体に、回復期待を受けた人気が高まりを見せるでしょう。